社員が主体性を発揮するには？｜発揮しにくい原因と職場でできること

主体性とは

主体性とは、自分の役割や置かれている状況を踏まえ、何をすべきかを考え、判断して行動する姿勢のことです。

例えば、仕事の進め方に問題を感じたとき、自分なりに改善方法を考え、上司に提案するといったような行動です。

ただし、社員が主体性を発揮できるかどうかは、本人の意欲だけで決まるものではありません。目的や仕事を任されている範囲、職場の環境、上司の関わり方なども影響します。

社員が主体性を発揮するために必要なこと

社員が主体性を発揮しやすい状態をつくるには、「もっと自分で考えて行動して欲しい」と本人に求めるだけでなく、仕事の任せ方や上司との関わり方にも目を向けることが大切です。

ここでは、社員が主体性を発揮しやすくするために、会社や上司が意識したいことを4つ紹介します。

仕事の目的と任せる範囲を明確にする

社員に仕事を任せる際は、仕事の目的や本人に任せる範囲に加え、どのような場合に上司へ確認する必要があるのかを明確にしておくことが大切です。

「どこまで自分で決めてよいのか」「どの段階で上司に相談すべきなのか」というように、判断する範囲や基準が曖昧だと、本人が自分で仕事を進めにくくなります。

自分で考えて仕事を進める機会をつくる

仕事の進め方まで上司が細かく決めてしまうと、指示された方法に沿って仕事を進めることが優先され、自分なりのやり方を考える余地がなくなってしまいます。

ただし、何でも本人に任せればよいわけではありません。本人の経験や知識を踏まえて任せる範囲や内容を決めた上で、状況に応じて上司が確認できるようにしておく必要があります。

すぐに答えを与えず本人の考えを聞く

社員から相談を受けるたびに上司が答えを示していると、本人は自分で考える前に、上司の答えに頼りがちになります。

まずは、「どう考えている？」「どのような方法がありそうだと思う？」などと尋ねて、本人の考えや意向を確認することも一つの方法です。

その上で、知識が足りない部分を補ったり、判断するために必要な情報を伝えたりすることで、本人が考える余地を残すことができます。

失敗や意見を出したときの関わり方を見直す

自分で考えて行動しても、失敗したときに強く責められたり、意見を出すたびに否定される状態が続けば、自分から行動することをためらうようになります。

思ったような結果にならなかった場合や、意見・提案を採用できない場合でも、結果だけを見て否定するのではなく、まず本人がどのように考えて行動したのかを確認することが大切です。

まとめ

ここまで、主体性の意味と社員が主体性を発揮するために必要なことを紹介しました。

社員に主体性が見られない場合は、「もっと自分で考えて」と求めるだけでなく、仕事の目的や任せる範囲が明確になっているか、自分で考える機会をつくれているか、失敗したときや意見を出したときに上司がどのように対応しているかを振り返ることが大切です。

また、社員が自分で考え、判断しやすい環境を整えても、主体的な行動が見られない場合は、面談などで行動につながらない理由を確認することが必要です。

業務に必要な知識や経験が不足している、期待されている役割を十分に理解できていないなど、別の要因が関係していることもあります。

社員本人だけの問題として捉えるのではなく、会社や上司の関わり方と本人の状況の両方から、主体性を発揮しにくくしている原因を確認することが大切です。